

2009年4月入社予定の採用活動につきましては、現在、【エントリー専用サイト】および【日経ナビ2009】にて、エントリーを受付ています。詳しくは、『応募方法』のページよりご確認下さい。
当社の採用活動の考えとして、一人ひとりのご応募のみなさまのことが、より理解できる採用活動をしたいと考えております。
このため、私たちは、先輩社員を交えての、少人数制による『会社説明会』を全国にて、複数回実施する予定です。
『会社説明会』ではありますが、会社サイドからの説明だけではなく、【グループミーティング】として、先輩社員を交えた、旅行業についての思い、将来性を語り合う時間を大切に構成いたします。
入社希望または旅行業界希望のみなさんからのお話を少しでもお聞きし、一緒に仕事をしていく仲間づくりの第一歩と考えて実施いたしますので、2009年度の入社を希望される方は、是非とも『会社説明会』にご参加下さい。
『会社説明会』の開催予定および申込み方法につきましては、『応募方法』のページよりご確認下さい。
★ なお、本年の第1次募集受付期間としては、6月に実施する会社説明会を最終期日とします。
《春・夏シーズンの採用活動》
★ 必要に応じて 、7月以降に、第2次募集を実施いたしますが、会社説明会の開催地域および選考会実施地域が限定されることが予想されますので。ご了承くだざい。
2009年度の採用活動については、上記の通り少人数制による『会社説明会』を採用活動のスタートとして設定いたします。このため前年度までの、トップメッセージを含めた講演会形式の説明会は実施いたしません。
※前年までの会社説明会にきましては、『説明会・ビデオ放映』のページにて。ご覧いただくことは可能です。
開催予定としては、「東京」 「大阪」 「沖縄/那覇」 「愛知/名古屋」 「福岡」 「北海道/札幌」の6地域にて、2008年3月〜6月に実施します。
現在、【グループミーティング】を各地域で開催しております。詳細は、、『応募方法』のページまたは、【 エントリー専用サイト 】より、ご確認下さい。
開場地域 「東京」 「大阪」 「沖縄/那覇」「愛知/名古屋」 「福岡」 「北海道/札幌」
※ 地域によっては、1回のみの開催の場合もありますので、ご了承ください。
開催期間 2008年3月〜6月 ※第1次募集期間
※ 但し、地域によっては、年1回のみの開催の場合もありますので、ご了承ください。
内 容 ◆ キースエンタープライズ 会社紹介ビデオ
◆ 先輩社員(メッセンジャー)による会社説明
◆ グループミーティング(60分)
◆ アンケート記入
持ちもの 筆記用具
※ 可能な限り、リクルートスーツではなく、私服で参加して下さい。
【選考過程】
第1次ステップ 全国6地域での会社説明会への参加 ※選考は実施しません
第2次ステップ 会社説明会を実施した地域での「選考会」への受験
(筆記試験・個別面談と履歴書による書類選考)
↓
地域リクルーター・グループミーティングのメッセンジャーによる推薦、
筆記試験・書類選考の結果を総合的に判断の上、審査。 ※合否判定
第3次ステップ 6月または7月に、東京と大阪にて、役員による選考会への参加
(選考会の方法については未定です)
↓
最終判定の後、各地域・部署のリーダー交えての面談、本人の意志確認
【入社までのスケジュール】
◆内定について
弊社では、学生の皆様の健全なる就職活動の機会を提供・確保することを大切に考え、『新規学卒者の採用選考に関する企業の倫理憲章』(社団法人日本経済団体連合会) を遵守した上で、採用活動を行います。
このため、正式内定日を倫理憲章に従い、10月1日といたします。
合否の判定については、速やかに実施する予定にしていますが、最終判定における「合格」の通知にいたるまでに一定の時間が必要となる場合がありますので、ご了承下さい。
また、9月30日までの「合格」期間において、応募者の他社への就職活動を制限する行為は一切いたしません。
9月30日以前に「入社承諾書」をご提出いただくこともありません。
◆入社までのスケジュールについて
10月1日以降に、「内定者ミーティング」を選考を受験した地域にて、2009年2月28日までに、3回程度実施する予定です。
実施日程については、学生生活に支障がないよう日程調整の上、実施いたします(各回2時間程度)。
「内定者ミーティング」では、キースエンタープライズのビジネス展開の案内や入社後のスケジュール・研修予定等について説明いたします。また、簡単な課題にも取り組んでいただきます。
キースエンタープライズへの入社にあたって、特に必要となる資格はありません。
また、内定者としての期間おいて、特別に研修を行うことはありません。ただし、本人の希望による研修の実施・パソコン等のスキルの習得については、必要に応じて、受入体制の状況に応じて、研修実施・スキル指導を行うことがあります。